解除と登記・解除後の第三者

売買契約が解除された後に買主から不動産を取得した第三者に対して、売主が所有権の復帰を主張するには登記が必要かどうか。

不動産売買契約が解除されて売主に所有権が戻った場合でも、売主は登記を備えなければ、解除後に買主から不動産を取得した第三者に対して所有権の復帰を主張できない。この第三者が善意（事情を知らないこと）か悪意（事情を知っていること）かは関係なく、登記がなければ対抗（権利を主張すること）できない。

民法177条（不動産物権変動の対抗要件）と民法545条1項（契約解除の効果）に関する判例です。契約解除で所有権が元に戻る場合も、登記がないと第三者に対抗できないというルールを確立しました。

友達に貸した本を「返して」と言って返してもらっても、その前に友達が別の人に売ってしまったら、自分の名前を書いていないと取り戻せないようなものです。